経済が急成長するアジアの国・地域で、肥満や糖尿病など欧米型の健康障害が増え、医療費も膨らんでいるのだそうです。

英調査機関エコノミスト・インテリジェンス・ユニットのリポートによると、アジアの医療費は、２０１７年までに２兆１０００億ドル（約２３０兆円）に達し、世界全体の２４％を占める見通しだそうです。同リポートは、アジアの国・地域での収入の増加に伴い、教育水準も向上し、健康問題への意識が大幅に高まっていると背景を説明しています。まるで昔の日本みたいですね。

収入が増えるほどに、生活習慣病への罹患（りかん）率も増えているのだそうで、心臓病や糖尿病などの慢性疾患は、東南アジアの死因のトップで、世界保健機関（ＷＨＯ）によると死亡原因の６２％を占めています。人々が豊かになり、欧米型のファストフード店舗などが増えたことで、脂肪や塩分、砂糖を多く含む食品の消費が増加。欧米に多く見られる生活習慣病がアジアでも急増しているのだそうです。

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マレーシアの病院運営大手ＩＨＨヘルスケアのタン・シーレン社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は、経済の急成長や富の急増、中間所得層の発展は、どれも医療業界にとって好材料だと考えられていて、ミャンマーのヤンゴンに現地パートナーと共同で２５０床の病院を設立するのだそうです。ちなみに総工費７０００万ドル…。

ミャンマーの医療・教育システムは、５０年に及ぶ軍事政権時代に軽視されてきました。しかし、民主化に伴う経済発展で、今後は、政府によるこうした部門への支出が増えるとも期待されています。

医療需要の高まりは、技術革新を促しています。欧州ソフトウエア最大手の独ＳＡＰは、パートナーと共同で血糖モニター、ウエアラブルの活動計測器、糖尿病の管理アプリをセットにした治療パッケージを開発しました。これにより患者の血糖値を自宅で記録し、医師に送信できるようになっているのだそうです。また、これらの機器で得た分析結果を疾患を未然に防ぐ予防医療や生活習慣改善の研究に生かしていくのだそうです。

アジア太平洋では、体重管理市場？！も急成長していますね　笑。

市場規模は、１５年の４７億ドルから、２０年には、３６％増の６５億ドルに拡大するとみられていて、シンガポールの漢方薬局では、１１年に漢方を活用した体重管理プログラムを発売して以来、これを求める人々が約６０％も増えていると話してました。

スポーツジムは、地域全体で２万８０００カ所を超え、年間売上高は、推定１４３億ドルに上るのだそうです。英フィットネス・ファーストは、ここ数年、インドネシアやマレーシアなど東南アジア全域に事業を拡大しています。シンガポールのトゥルー・フィットネスも０４年の開業以来、順調に会員を増やしているのだそうです。

これまで、欧米の富裕層向けだったアジアの医療ツーリズムも、最近では、中国やインドの中間層がタイやシンガポールなどを訪れるケースが増えています。著者ホリエモン「君は、どこにでも行ける」を読むと伺えますね。

東南アジア事情を見ていると、日本は、ひょっとすると今集まってきているインバウンド効果なども東京五輪を境に変わるかも知れません。まだまだ先進し続けるよりも、そろそろ今の現状をうまく使って成熟する方向になるべきなんじゃないかと考えます。

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